参加型の職場改善で離職・欠勤を抑制する

2015.05.01

以下のような離職と欠勤の「負のスパイラル」に陥るセンターは少なくありません。

・採用をしても、一人前になる前に離職してしまう。

・離職した要員の不足分を埋めるため、管理者は業務ヘルプにまわり、

結果、メンバーのフォローが行き届かなくなる。

・フォローがないため、メンバーの負荷が高くなり、欠勤や離職が多くなる。

・また採用する・・・。

そのため、離職と欠勤の抑制を重大課題とし、以下のような施策を掲げているセンターをよく見ます。

・コミュニケーション強化

・表彰制度導入によるモチベーションアップ

・離職分析による職場環境の改善

しかし、施策は実施したものの離職・欠勤が減らないという事も多々あります。それはなぜか。

離職したい、欠勤したいと思わせるストレスの要因となるものは、1つではなく、いくつもの要因が複合的に影響し、人により様々であるにも関わらず、施策が管理者が想定したものだけになっているからです。

また、ストレス要因は職場だけでなく、家の問題、隣人や友人関係、経済的理由など職場外の理由も多く含まれているため、ワークライフバランスも視野にいれる必要があるが、それが考慮されていない。

今回は管理者主体の改善ではなく、メンバー参加型の職場改善活動についてご紹介します。

◆参加型の職場改善活動

(1) まず、センター全員が参加できる職場改善ワークグループ設ける

(2) あらかじめ個人で職場の良い点と改善点を挙げておく

(3) グループで集まり、職場の良い点と改善点を討議し、グループですぐに改善できるものを決める

(4) 改善計画を作成し、成果報告をおこなう

(5) 優良事例をセンターに取り入れる

この活動は楽しく、やりがいをもって働くための全員参加型の能動的な職場改善活動であるため、仕事以外の時間や働き方の改善にも効果があります。

・「無駄な報告を廃止し、その分残業が減って家族と過ごす時間が増えた」

・「多くの方とコミュニケーションがとれ、楽しくなった」

・「職場内の垣根がなくなり、仕事がやりやすくなった」

仕事も生活もハッピーになれる職場環境は、働く意欲や能力を引き出し、会社への忠誠心が高まるのです。結果として、生産性向上と離職・欠勤の抑制に繋げることができます。

離職や欠勤はサービスや品質低下への影響だけでなく、せっかくの採用や研修も無駄なコストとなってしまいます。

今回の豆知識で紹介した参加型の職場改善は職場ドッグとも言われ、多くの企業で実践されているものです。ぜひ、参加型の職場改善をお試しください!

SHARE

Related Articles

関連記事

カスタマーエクスペリエンスのその先へ
貴社の顧客体験の悩みにお答えします